デジタルファシリテーションとは？

代表の田原が、デジタルファシリテーションという言葉を知ったきっかけは、Howspaceのブログ記事でした。

2012年以降、様々なWeb会議室を使ったワークショップに取り組むようになり、対面とオンラインとを組み合わせたハイブリッドワークショップ手法も開発し、2017年には『Zoomオンライン革命！』という本を出版しました。

Howspaceの記事を読んで思ったのは、「私がやってきたことは、今、海外では、Digital Facilitationという言葉で呼ばれている。」ということでした。それ以来、私は、自分の活動をデジタルファシリテーションという言葉で説明するようになりました。

Howspaceの定義によると、デジタルファシリテーションとは、同期ー非同期、対面ーオンラインの2軸で貼ったコミュニケーション空間全体を活用したファシリテーションということになります。図解すると、次のようになります。

テクノロジーとメソッドの共進化

デジタルファシリテーションを支えているのは、オンラインコミュニケーションを支えるテクノロジーです。テクノロジーが進歩することで、それを活用した新しいメソッドが開発され、さらには、新しいメソッドを統合するプラットフォームができてきます。統合型プラットフォームができると、活動全体を通してデータを取ることが可能になり、さらなる発展の可能性が開かれてきます。

現在、新しいファシリテーションの地平を切り開く可能性があるのは、生成型AIのテクノロジーです。これを活用したメソッドの開発、統合型プラットフォームの構築、データ活用、という順に進化していくはずです。

デジタルファシリテーション研究所も、生成型AIを活用したファシリテーションメソッドの開発と、プラットフォーム事業者と連携して統合環境の構築を行っていきます。

デジタルファシリテーションの活用

デジタル技術によって、コミュニケーションとコラボレーションのやり方がアップデートすると、それに伴って活動も変化していきます。

その変化には、以下の2通りがあります。

１）現状のやり方を改善する連続的な変化

２）現在のやり方と構造的に異なる新しいやり方へ移行する不連続な変化

デジタルファシリテーション研究所は、主に２）の変化に関わります。そこで発生する様々な葛藤に伴走しながら、不連続な未来へと向かっていくプロセスを支援します。

デジタルファシリテーションの領域

あらゆる協働的な活動は、コミュニケーションを介して行われています。そのため、デジタルファシリテーションは、あらゆる協働的な活用に関係します。

デジタルファシリテーション研究所が扱う領域は、以下の3つです。

１）教育領域

代表の田原は、2013年に「反転授業の研究」を立ち上げ、数千人の教育関係者と共にブレンデッド・ラーニングの実践研究を行ってきました。

2023年からは、シンガポールのEdTech企業であるClassDoと連携し、統合型プラットフォームにおけるデジタルファシリテーションのメソッド開発に取り組んでいます。

２）組織領域

代表の田原は、2017年にオンライン組織である与贈工房（のちのトオラス）を共同創業し、デジタルファシリテーションを土台にしたオンライン組織運営に取り組んできました。2019年には、ODNJから「第4回エクセレントアワード組織賞」を受賞しました。

アフターコロナでは、対面とオンラインとが融合したコミュニケーション環境における新しい働き方が模索されていくと思います。2017年から先行的に取り組んできた知見を提供していきます。

３）ソーシャル領域

様々な社会活動を形にするときに、コミュニケーションの負荷の大きさがネックになるときが多いです。デジタルファシリテーションを活用すると、様々な参加度の違いを包含しながら、関係者が無理なく話し合いを進めることができるようになり、成果につながりやすくなります。

このようなノウハウは、これからの民主主義社会の土台になるものとなります。